ESGデータ集｜サステナビリティ｜東洋炭素株式会社 TOYO TANSO Japan

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ESGデータ集

環境
社会

※下記のデータは、
環境、社会より抜粋しています。

環境

環境マネジメントシステム

項目	単位	対象範囲	2019年度	2020年度	2021年度	2022年度	2023年度
ISO14001取得割合	％	連結	33	42	42	42	42

※連結生産拠点数を訂正し、再計算を行いました。

温室効果ガス排出量

項目	単位	対象範囲	2019年度	2020年度	2021年度	2022年度	2023年度
Scope1	t-CO₂	単体 ^※	32,773	28,358	27,010	32,079	34,056
Scope2(マーケット基準)	t-CO₂	単体 ^※	68,214	49,922	62,099	74,127	47,112
Scope2(ロケーション基準)	t-CO₂	単体 ^※	60,670	50,650	50,359	59,765	61,494
Scope3	t-CO₂	単体	-	-	79,271	79,529	83,689
Cat.1　購入した製品・サービス	t-CO₂	単体	-	-	41,718	45,995	53,716
Cat.2　資本財	t-CO₂	単体	-	-	19,198	8,258	8,007
Cat.3　Scope1,2 に含まれない燃料及びエネルギー関連活動	t-CO₂	単体	-	-	13,268	15,599	16,239
Cat.4　輸送、配送(上流)	t-CO₂	単体	-	-	3,843	8,253	4,119
Cat.5　事業活動から出る廃棄物	t-CO₂	単体	-	-	463	703	817
Cat.6　出張	t-CO₂	単体	-	-	130	132	138
Cat.7　雇用者の通勤	t-CO₂	単体	-	-	372	398	410
Cat.8　リース資産(上流)	t-CO₂	単体	-	-	-	-	-
Cat.9　輸送、配送(下流)	t-CO₂	単体	-	-	-	-	-
Cat.10　販売した製品の加工	t-CO₂	単体	-	-	-	-	-
Cat.11　販売した製品の使用	t-CO₂	単体	-	-	-	-	-
Cat.12　販売した製品の廃棄	t-CO₂	単体	-	-	-	-	-
Cat.13　リース資産(下流)	t-CO₂	単体	-	-	201	112	152
Cat.14　フランチャイズ	t-CO₂	単体	-	-	-	-	-
Cat.15　投資	t-CO₂	単体	-	-	78	80	90
Scope1+Scope2(マーケット基準)	t-CO₂	単体	100,987	78,280	89,109	106,206	81,168
売上あたり温室効果ガス排出量原単位	t-CO₂/百万円	単体	3.79	3.45	3.36	3.43	2.32

※連結のScope1、2のGHG排出量データは、第三者検証機関によるデータ検証を受けています。保証報告書をご参照ください。

エネルギー起源CO₂以外の温室効果ガス排出量

項目	単位	対象範囲	2019年度	2020年度	2021年度	2022年度	2023年度
CO₂	t-CO₂	単体	-	-	-	-	-
CH₄	t-CO₂	単体	-	-	-	-	-
N₂O	t-CO₂	単体	-	-	-	-	-
HFC類	t-CO₂	単体	159	53	103	295	49
PFC類	t-CO₂	単体	-	-	-	-	-
SF₆	t-CO₂	単体	0	0	0	0	0
NF₃	t-CO₂	単体	-	-	-	-	-
合計	t-CO₂	単体	159	53	103	295	49

取水

項目	単位	対象範囲	2019年度	2020年度	2021年度	2022年度	2023年度
水道総供給量および工業用水量	千㎥	単体(香川3工場)	290	249	219	243	266
淡水・表層水量（湖・川）	千㎥	単体(香川3工場)	0	0	0	0	0

廃棄物量

項目	単位	対象範囲	2019年度	2020年度	2021年度	2022年度	2023年度
廃棄物排出量	t	単体	-	-	-	3,721	3,783
特別管理産業廃棄物排出量 (有害廃棄物排出量)	t	単体	-	-	-	67	29

※廃棄物排出量：日本の一般廃棄物は対象範囲から除いています。2022年度について、有価物分を差し引き、修正しました。

化学物質量

項目	単位	対象範囲	2019年度	2020年度	2021年度	2022年度	2023年度
PRTR対象物質(第1種指定化学物質)の排出量	t	単体	0.1	0.1	0.0	0.0	0.0
PRTR対象物質(第1種指定化学物質)の移動量	t	単体	27.3	21.2	22.2	23.1	21.1

※本項目の集計期間は当年4月～翌年3月の1年間です。2021年度の移動量データを修正しました。

化学物質量 2023年度実績（排出量、移動量）

項目／PRTR番号(物質名)	単位	対象範囲	移動量
15(アセナフテン)	t	単体	3.0
31(アンチモン及びその化合物)	t	単体	1.3
80(キシレン)	t	単体	0.0
302(ナフタレン)	t	単体	11.2
340(ビフェニル)	t	単体	0.5
400(ベンゼン)	t	単体	0.5
438(メチルナフタレン)	t	単体	4.1
697(鉛及びその化合物)	t	単体	0.4
年間小計	t	単体	21.1

※本項目の集計期間は当年4月～翌年3月の1年間です。

環境貢献製品

項目	単位	対象範囲	2019年度	2020年度	2021年度	2022年度	2023年度
環境貢献製品売上高比率 ^※	％	連結	-	-	21.1	21.3	27.1

※環境貢献製品の定義の見直しに伴いデータを更新しています。

社会

従業員構成

項目	単位	対象範囲	2019年度	2020年度	2021年度	2022年度	2023年度
従業員数	人	連結	1,700	1,658	1,640	1,690	1,736
臨時雇用者数 ^※	人	連結	254	275	282	288	292
臨時雇用者数 ^※の比率	%	連結	13.0	14.2	14.7	14.6	14.4
従業員数　男性	人	単体	728	720	713	734	775
従業員数　女性	人	単体	104	108	118	123	133
従業員数　合計	人	単体	832	828	831	857	908
女性従業員比率	％	単体	12.5	13.0	14.2	14.4	14.6
臨時雇用者数 ^※	人	単体	161	169	167	171	182
臨時雇用者数 ^※の比率	％	単体	16.2	17.0	16.7	16.6	16.7
全管理職人数	人	単体	112	117	112	120	121
管理職人数　男性	人	単体	108	111	104	110	112
管理職人数　女性	人	単体	4	6	8	10	9
女性管理職比率	％	単体	3.6	5.1	7.1	8.3	7.4
部長職相当の管理職人数　男性	人	単体	31	27	28	29	31
部長職相当の管理職人数　女性	人	単体	0	1	1	1	2
部長職相当の女性比率	%	単体	0.0	3.6	3.4	3.3	6.1
課長職相当の管理職人数　男性	人	単体	77	84	76	81	81
課長職相当の管理職人数　女性	人	単体	4	5	7	9	7
課長職相当の女性比率	%	単体	4.9	5.6	8.4	10.0	8.0

※臨時雇用者数とは、契約社員、パートタイマー、人材会社からの派遣社員を含みます。

年代別構成

項目	単位	対象範囲	2019年度	2020年度	2021年度	2022年度	2023年度
10代　男性	人	単体	10	8	7	8	8
10代　女性	人	単体	3	0	0	1	5
20代　男性	人	単体	97	91	90	108	146
20代　女性	人	単体	9	14	16	20	24
30代　男性	人	単体	172	165	168	165	179
30代　女性	人	単体	17	16	19	19	21
40代　男性	人	単体	248	256	238	240	227
40代　女性	人	単体	53	50	49	41	41
50代　男性	人	単体	199	199	207	209	211
50代　女性	人	単体	21	27	33	41	42
60代　男性	人	単体	2	1	3	4	4
60代　女性	人	単体	1	1	1	1	0

採用

項目	単位	対象範囲	2019年度	2020年度	2021年度	2022年度	2023年度
新卒採用人数　男性	人	単体	17	9	5	11	13
新卒採用人数　女性	人	単体	4	4	1	6	9
新卒採用人数　合計	人	単体	21	13	6	17	22
中途採用人数　男性	人	単体	23	1	5	42	73
中途採用人数　女性	人	単体	12	0	4	4	6
中途採用人数　合計	人	単体	35	1	9	46	79
中途採用のうち管理職人数	人	単体	0	0	1	2	0
中途採用比率	％	単体	63	7	56	73	78
採用人数　合計	人	単体	56	14	16	65	101

※登用・転籍者・理事・顧問の扱いを『労働施策総合推進法に基づく中途採用比率』に統一し、データを更新した。

平均勤続年数

項目	単位	対象範囲	2019年度	2020年度	2021年度	2022年度	2023年度
男性	年	単体	17.4	18.2	18.5	18.6	18.2
女性	年	単体	14.5	15.7	15.8	14.6	14.7

障がい者構成

項目	単位	対象範囲	2019年度	2020年度	2021年度	2022年度	2023年度
重度以外　障がい者雇用数	人	単体	8	9	12	12	12
重度　障がい者雇用数	人	単体	5	6	6	8	6
障がい者雇用率	％	単体	1.9	2.2	2.5	2.7	2.3

給与

項目	単位	対象範囲	2019年度	2020年度	2021年度	2022年度	2023年度
従業員　年間給与　男性平均	円	単体	6,258,238	5,851,308	5,745,184	6,833,983	7,435,211
従業員　年間給与　女性平均	円	単体	5,155,598	5,034,222	4,966,593	5,912,995	6,427,904
従業員　年間給与　全体平均	円	単体	6,122,207	5,749,813	5,646,489	6,704,763	7,289,654
女性平均と男性平均の比率	％	単体	82	86	86	87	86

退職

項目	単位	対象範囲	2019年度	2020年度	2021年度	2022年度	2023年度
全従業員離職率	％	単体	3.9	2.9	4.0	4.1	3.6
自己都合による離職率	％	単体	1.2	0.6	1.3	2.5	1.5
自己都合による退職率　男性	％	単体	1.2	0.7	1.0	2.2	1.6
自己都合による退職率　女性	％	単体	1.0	0	3.4	4.0	0
会社都合による離職率	％	単体	0	0	0	0	0

制度利用

項目	単位	対象範囲	2019年度	2020年度	2021年度	2022年度	2023年度
年次有給休暇平均取得率	％	単体	64	58	64	74	79
育児休業制度利用者	人	単体	3	4	9	5	8
育児休業制度利用者　男性	人	単体	0	3	8	5	5
育児休業制度利用者　女性	人	単体	3	1	1	0	3
育児休業制度取得率	％	単体	9.4	15.4	32.1	21.7	27.6
育児休業制度取得率　男性	％	単体	0.0	12.0	29.6	21.7	19.2
育児休業制度取得率　女性	％	単体	100.0	100.0	100.0	対象者なし	100
育児短時間勤務制度利用者	人	単体	8	5	11	12	8
介護休業制度利用者	人	単体	0	0	0	0	0

組合

項目	単位	対象範囲	2019年度	2020年度	2021年度	2022年度	2023年度
労働組合への参加人数	人	単体	378	379	368	362	374

社会貢献支出

項目	単位	対象範囲	2019年度	2020年度	2021年度	2022年度	2023年度
社会貢献活動支出額	百万円	単体	0.82	0.138	0.138	10.384	16.948

政治関連支出

項目	単位	対象範囲	2019年度	2020年度	2021年度	2022年度	2023年度
政治関連支出額	百万円	単体	0	0	0	0	0

労災、疾病

項目	単位	対象範囲	2019年度	2020年度	2021年度	2022年度	2023年度
労働災害度数率	-	単体	0.53	2.22	1.61	0.54	0.53
労働災害強度率	-	単体	0.001	0.001	0.011	0.000	0.094