2021年12月、東洋炭素では、サステナビリティに関連するマテリアリティ(重要課題)についてサステナビリティ推進委員会での検討を経て、取締役会に報告し承認に至りました。今後、マテリアリティ(重要課題)への取り組みを加速していくことにより、自社の持続可能性を高めるとともに、社会・環境への貢献を拡大していくことを目指します。
マテリアリティ(重要課題)の特定を行うにあたり、GRIやSASB、SDGs等の国際的な取り組みやガイドライン等で示される課題を参考とし、バリューチェーンに沿って自社と社会・環境との関係を調べ、当社のサステナビリティ課題を洗い出しました。
それらの課題について自社が社会・環境に与える影響と社会・環境が自社に与える影響についてインパクト評価を行い、そのいずれかにおいてとても重要とされたものをマテリアリティ(重要課題)と特定しました。それらは、サステナビリティ推進委員会での確認を経て、2021年12月、取締役会に報告し承認されました。
今後は、ステークホルダーの皆さまとの対話をより推進するとともに、変化する経営環境や社会状況に対応するために、毎年マテリアリティ(重要課題)の見直しを実施していく予定です。
東洋炭素グループのマテリアリティ(重要課題)は、社会の課題において、グローバルに事業展開する素材メーカーとして果たすべき4つのカテゴリーと14の重要項目で構成されています。
特に、半導体等のエレクトロニクス、モビリティ、ライフサイエンス、クリーンエネルギー等各市場分野において、社会や顧客のニーズに基づいて開発・製造・販売する製品は、サステナブルな社会の実現に向けた高い貢献性とポテンシャルを有しています。
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KPIと目標については、検討を進めており、順次開示します。
売上あたり温室効果ガス排出量原単位(Scope1、Scope2)30%削減 2019年度比 (単体)
環境貢献製品売上高比率35%(連結)
環境貢献製品の定義
省エネ・創エネ・電動化の各分野に関する製品として、それぞれ以下を対象としています。
なお、最終市場が多岐にわたる一部製品・用途につきましては、以下の環境貢献分野に該当する販売構成比率を
各種統計情報を基づきアプリケーションごとに設定のうえ、各製品・用途の売上高に乗じて算出しています。
環境法規制違反件数 0件(単体)
重大クレーム件数 0件(連結)