マテリアリティ(重要課題)

マテリアリティ(重要課題)特定

2021年12月、東洋炭素では、サステナビリティに関連するマテリアリティ(重要課題)についてサステナビリティ推進委員会での検討を経て、取締役会に報告し承認に至りました。今後、マテリアリティ(重要課題)への取り組みを加速していくことにより、自社の持続可能性を高めるとともに、社会・環境への貢献を拡大していくことを目指します。

マテリアリティ(重要課題)選定のプロセス

マテリアリティ(重要課題)の特定を行うにあたり、GRIやSASB、SDGs等の国際的な取り組みやガイドライン等で示される課題を参考とし、バリューチェーンに沿って自社と社会・環境との関係を調べ、当社のサステナビリティ課題を洗い出しました。
それらの課題について自社が社会・環境に与える影響と社会・環境が自社に与える影響についてインパクト評価を行い、そのいずれかにおいてとても重要とされたものをマテリアリティ(重要課題)と特定しました。それらは、サステナビリティ推進委員会での確認を経て、2021年12月、取締役会に報告し承認されました。
今後は、ステークホルダーの皆さまとの対話をより推進するとともに、変化する経営環境や社会状況に対応するために、毎年マテリアリティ(重要課題)の見直しを実施していく予定です。

選定のプロセス

マテリアリティ(重要課題)の整理

東洋炭素グループのマテリアリティ(重要課題)は、社会の課題において、グローバルに事業展開する素材メーカーとして果たすべき4つのカテゴリーと14の重要項目で構成されています。
特に、半導体等のエレクトロニクス、モビリティ、ライフサイエンス、クリーンエネルギー等各市場分野において、社会や顧客のニーズに基づいて開発・製造・販売する製品は、サステナブルな社会の実現に向けた高い貢献性とポテンシャルを有しています。

マテリアリティ(重要課題)のマトリックス分析

マトリックス分析

カテゴリーによるマテリアリティ(重要課題)分けとSDGs

カテゴリー 重要課題 SDGs
気候変動リスク低減への貢献と環境保全 省エネ・創エネを含めた温室効果ガス排出量削減 sdgs13
製品を通じた温室効果ガス排出量削減への寄与 sdgs07
各国の環境法規制への対応と環境負荷低減 sdgs12
地球にやさしい原材料の使用と調達リスクの回避 sdgs09 sdgs12
E
(環境)
S
(社会)
G
(ガバナンス)
カテゴリー 重要課題 SDGs
社会課題・顧客ニーズを解決するための
製品開発と製造技術の追求
循環型社会に向けた製品の開発および製造プロセスの改善 sdgs09 sdgs12
高度化する品質要求への対応 sdgs12
ステークホルダーと連携した新製品開発/サービスの向上 sdgs09 sdgs17
E
(環境)
S
(社会)
E
(ガバナンス)
カテゴリー 重要課題 SDGs
安全・安心で、誰もが働きやすい
職場環境づくり
安全で健康な職場環境の改善と生産性の向上 sdgs03 sdgs08
全てのステークホルダーの人権向上 sdgs04 sdgs05 sdgs08
人材育成/研修と教育 sdgs04
人材の多様性の尊重 sdgs04 sdgs05 sdgs10
E
(環境)
S
(社会)
E
(ガバナンス)
カテゴリー 重要課題 SDGs
信頼される企業活動の推進 コンプライアンスの遵守 sdgs16
危機管理対応力の強化 sdgs09
社会貢献活動の推進 sdgs04 sdgs11 sdgs14 sdgs17
E
(環境)
S
(社会)
E
(ガバナンス)

2030年度マテリアリティ(重要課題)の目標

KPIと目標については、検討を進めており、順次開示します。

省エネ・創エネを含めた温室効果ガス排出量削減

売上あたり温室効果ガス排出量原単位(Scope1、Scope2)30%削減 2019年度比 (単体)

製品を通じた温室効果ガス排出量削減への寄与

環境貢献製品売上高比率35%(連結)

環境貢献製品の定義
省エネ・創エネ・電動化の各分野に関する製品として、それぞれ以下を対象としています。
なお、最終市場が多岐にわたる一部製品・用途につきましては、以下の環境貢献分野に該当する販売構成比率を
各種統計情報を基づきアプリケーションごとに設定のうえ、各製品・用途の売上高に乗じて算出しています。

  • 省エネ:パワー半導体(Si半導体およびSiC半導体製造部材等)、LED(化合物半導体製造部材)向け製品、工業炉(C/Cコンポジット製品)
  • 創エネ:風力・水力・地熱発電、太陽光発電、原子力発電、核融合発電向け製品
  • 電動化:電動車向け各種ポンプ部品、燃料電池向け製品(触媒担持クノーベル®)
各国の環境法規制への対応と環境負荷低減

環境法規制違反件数 0件(単体)

高度化する品質要求への対応

重大クレーム件数 0件(連結)